Airペイ（エアペイ）とは

株式会社リクルートライフスタイルが運営している「Airペイ（エアペイ）」は、クレジットカード、電子マネー、QRコード決済、ポイントの全29種類の決済サービスに対応できるマルチ決済サービスです。iPadまたはiPhoneと専用のカードリーダーを使って利用することができます。
現在は「0円スタートキャンペーン」で専用のカードリーダーが0円で手に入れることができ、さらに決済手数料も業界最安値で、月額費用も振込手数料も0円で導入ができるので、店舗の負担を最小限に抑えることができます。

Airペイ（エアペイ）導入時に必要な初期費用・料金

Airペイを導入する際は、専用のカードリーダーとiPadもしくはiPhoneが必要になります。
専用のカードリーダーは20,167円（税込）で購入することができ、iPadもしくはiPhoneは店舗側で用意をするようになります。用意したiPadもしくはiPhoneにAirペイのアプリをダウンロードして、決済時に金額入力を行います。ただし、Android端末は利用できませんので注意しておきましょう。
また、プリンタが必要であれば別途購入が必要になります。Airペイで利用できるプリンタは、Bluetoothインターフェースタイプの機種のみ対応しており、審査完了後にAirペイ管理画面からも購入することができます。

0円スタートキャンペーン実施中

Airペイでは、導入に必要である専用のカードリーダーが0円で手に入れことができる「0円キャンペーン」を実施しています。このキャンペーンを利用し店舗にiPadもしくはiPhoneがあれば、0円で導入することができます。
申し込み月の6ヵ月後の月末までに審査通過した方が対象になります。1台目のみ0円になるので複数導入する場合は、2台目以降の料金が必要になります。
キャンペーンは予告なしに変更または終了することもあるので、キャンペーンが適応される今の時期に早めの導入をおすすめします。

Airペイ（エアペイ）で対応できるキャッシュレス決済サービス

Airペイの特徴は、対応しているキャッシュレス決済サービスが圧倒的に多い点です。
注意しておきたいのは、AirペイでQRコード決済を利用するには「AirペイQR」に申込む必要があります。QRコード決済にも対応しておきたい場合は、別途「AirペイQR」を申し込みしておきましょう。
Airペイ導入することで、どのキャッシュレス決済サービスが利用できるのか紹介していきます。

Airペイ（エアペイ）クレジットカード決済対応ブランド

・VISA
・Master Card
・JCB
・AMERICAN EXPRESS
・Diners Club
・Discover
・UnionPay(銀聯)

クレジットカード五大ブランドはもちろん、中国で利用されているUnionPay（銀聯）にも対応しています

Airペイ（エアペイ）電子マネー決済対応ブランド

・Kitaca
・Suica
・PASMO
・TOICA
・manaca
・ICOCA
・SUGOCA
・nimoca
・はやかけん
・apple Pay
・iD
・QUICPay

Airペイ（エアペイ）QRコード決済対応ブランド

・Alipay
・WeChat Pay
・d払い
・LINE Pay
・au PAY
・J-Coin Pay
・Union Pay（QR）
・AlipayHK
・Kakao Pay
・Touch’n Go eWallet
・EZ-Link Wallet　ほか

Airペイ（エアペイ）対応ポイント

・Tポイント
・dポイント
・Ponta
・WAON POINT

なお、Airペイポイントについては、Airペイ申し込み完了後に別途利用に関するお手続きが必要となりますので注意しましょう。

Airペイ（エアペイ）の手数料

次にAirペイを利用する際にかかる手数料や費用を紹介します。 Airペイの決済手数料は、業界最安水準の3.24%もしくは3.74%になります。

決済手数料3.24％のブランド一覧

＜クレジットカード＞
・VISA
・Master Card
・AMERICAN EXPRESS

＜電子マネー＞
・Kitaca
・Suica
・PASMO
・TOICA
・manaca
・ICOCA
・SUGOCA
・nimoca
・はやかけん

＜QRコード＞
・Alipay
・WeChat Pay
・ⅾ払い
・LINE Pay
・au PAY
・J-Coin Pay
・Union Pay（QR）
・AlipayHK
・Kakao Pay
・Touch’n Go eWallet
・EZ-Link Wallet　ほか

決済手数料3.74%のブランド一覧

＜クレジットカード＞
・JCB
・Diners Club
・Discover
・UnionPay(銀聯)

＜電子マネー＞
・apple Pay
・iD
・QUICPay

Airペイの評判・クチコミ

次にAirペイの導入を検討している方向けに実際にAirペイを導入した店舗の評判やクチコミを見ていきましょう。

さまざまな決済ニーズに対応できる

上記で紹介した通り、Airペイを導入し同時に申し込みできる「Airペイ QR」や申し込み後に案内される「Airペイ ポイント」を利用することで、クレジットカードや電子マネーだけでなくQRコード決済や共通ポイントの全35種類の決済サービスに対応できるようになります。
これは他社のサービスと比べても多く、お客様によって利用したい決済サービスが異なりますので対応できるようになることで、お客様満足度の向上や集客にも繋がっているとの評判が多くありました。

入金手数料が無料で利用しやすい

売上金の入金の際に通常発生する入金手数料は、Airペイの場合0円となります。他社のサービスであれば、金融機関の縛りや条件を達成することで0円という場合もありますが、Airペイはどの金融機関を指定しても0円で利用できます。
店舗のコスト削減にも繋がり、継続して利用しやすいとクチコミがありました。

Airレジとの併用が便利

AirペイはPOSレジアプリの「Airレジ」と一緒に利用できます。連携を行うことで注文内容の入力から会計までを一括で行えますのでレジ周りの業務を効率化でき、さらに売上の管理や分析までできるようになります。
実際にAirペイとAirレジを連携して利用している店舗では売上アップに繋がったとクチコミがありました。

Androidが利用できない

Airペイを利用するにはiPadもしくはiPhoneの用意が必要となります。
Android端末には対応していないため、普段店舗でAndroidを使っている場合はiPhoneやiPadを準備する必要がありますので導入の際には注意しておきましょう。

Airペイ（エアペイ）と競合サービスを比較！

 

続いて、Airペイの競合サービスである「STORES　決済」と比較していきます。

STORES 決済（旧：Coiney）

コイニー株式会社が提供する「STORES 決済」は、クレジットカードや電子マネー対応している店舗向けのマルチ決済サービスです。
サービスは3種類に分かれており、クレジットカード決済と電子マネー決済を店舗での決済として使える「STORES 決済」、QRコード決済が使える「STORES 決済（QR）」、オンラインで決済ページが作れる「STORES 請求書決済」があります。
「STORES 決済」は、決済を行うとすぐにクラウドに同期されるので、リアルタイムで離れた場所からでも決済の状況を確認することができます。さらにスタッフのアカウントを増やすことができるので、複数のスタッフで決済ができ、コンパクトな端末なのでテーブル決済や配達時の決済にも向いています。

STORES 決済（旧：Coiney）で対応できるキャッシュレス決済サービス

STORES 決済が対応しているキャッシュレス決済サービスと手数料を紹介します。Airペイと比べ、対応しているQRコード決済サービスの数が少ないですが、中国の大2スマホ決済サービスである「WeChat Pay」に対応しているので、インバウンド対策もできます。

STORES 決済　決済手数料3.24％のブランド一覧

＜クレジットカード＞
・VISA
・Master Card
・American Express
・SAISON CARD

＜電子マネー＞
・Kitaca
・Suica
・PASMO
・TOICA
・manaca
・ICOCA
・SUGOCA
・nimoca
・はやかけん

＜QRコード決済＞
・WeChat Pay

STORES 決済　決済手数料3.74％のブランド一覧

＜クレジットカード＞
・JCB
・Diners Club
・Discover

STORES 決済（旧：Coiney）導入時に必要な初期費用・料金

Airペイと同様に、STORESターミナルを導入する際には、iPadもしくはiPhoneと専用の端末であるターミナル機器が必要があります。専用の端末は19,800円～（税込）となり、iPadもしくはiPhoneは店舗で用意するようになります。
STORES 決済では、デジタルレシートで保存することができ取引の控えは管理画面からメールで送ることができます。紙のレシートが必要な場合は、別途対応のBluetoothプリンタを購入しましょう。

また入金手数料は、振込の合計金額が10万円未満の場合200円、10万円以上の場合は無料になります。入金サイクルは、月1回の自動入金または、月6回の手動入金から選ぶことができます。
現在は月6回の入金サイクルですが、2020年夏以降「最短翌営業日入金」が可能になる予定です。

・自動入金の場合
1日～末日の売上→翌月20日入金
※20日が土日祝日の場合は、翌営業日に入金

・手動入金の場合
締め日→毎月5日、10日、15日、20日、25日、末締め
締め日から最短10日後に振込依頼が可能
※振込依頼の手続き後1～2営業日以内に入金され、土日祝日の場合は開けの2営業日以内に入金

STORES 決済（旧：Coiney）のメリット・評判

「STORES 請求書決済」でオンライン決済に対応できる
STORES 決済では、オンライン決済に対応することができる「STORES 請求書決済」のサービスも用意しています。店舗の決済用のウェブページを作成し、請求書の作成や入金の確認作業を行うことができるので、月額費用があるジムや塾の決済にも活用することができます。

新型コロナウイルスの影響で、非対面決済サービスの需要も高まってきており、「STORES 請求書決済」を導入していればそのようなニーズにも答えることができます。

ただし、対象のクレジットカードブランドは「Visa」「Mastercard」のみになりますので注意しておきましょう。

まとめ

今回は「Airペイ」の特徴や導入のメリット、競合サービスである「STORESターミナル」とも比較をしていきました。

Airペイは、多くの決済サービスを利用したい方や、手数料を安く押さえたい方におススメのマルチ決済サービスになります。

一方、STORESターミナルはオンライン決済にも対応できる点が大きな強みで、新型コロナウイルスの感染拡大防止のためにオンライン決済にも対応しておきたいと考えている店舗であれば、「STORESターミナル」のほうが、より利便性が高いと言えます。

また、複数店舗の管理が行えるメリットもありますので、よく比較・検討して店舗にぴったりのマルチ決済サービスを導入するようにしましょう。

プライバシーポリシー

株式会社ストローエム（以下，「当社」といいます。）は，本ウェブサイト上で提供するサービス（以下,「本サービス」といいます。）における，ユーザーの個人情報の取扱いについて，以下のとおりプライバシーポリシー（以下，「本ポリシー」といいます。）を定めます。

第1条（個人情報）

「個人情報」とは，個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし，生存する個人に関する情報であって，当該情報に含まれる氏名，生年月日，住所，電話番号，連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌，指紋，声紋にかかるデータ，及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報（個人識別情報）を指します。

第2条（個人情報の収集方法）

当社は，ユーザーが利用登録をする際に氏名，生年月日，住所，電話番号，メールアドレス，銀行口座番号，クレジットカード番号，運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また，ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を,当社の提携先（情報提供元，広告主，広告配信先などを含みます。以下，｢提携先｣といいます。）などから収集することがあります。

第3条（個人情報を収集・利用する目的）

当社が個人情報を収集・利用する目的は，以下のとおりです。

1. 当社サービスの提供・運営のため
2. ユーザーからのお問い合わせに回答するため（本人確認を行うことを含む）
3. ユーザーが利用中のサービスの新機能，更新情報，キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
4. メンテナンス，重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
5. 利用規約に違反したユーザーや，不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし，ご利用をお断りするため
6. ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更，削除，ご利用状況の閲覧を行っていただくため
7. 有料サービスにおいて，ユーザーに利用料金を請求するため
8. 上記の利用目的に付随する目的

第4条（利用目的の変更）

1. 当社は，利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り，個人情報の利用目的を変更するものとします。
2. 利用目的の変更を行った場合には，変更後の目的について，当社所定の方法により，ユーザーに通知し，または本ウェブサイト上に公表するものとします。

第5条（個人情報の第三者提供）

1. 当社は，次に掲げる場合を除いて，あらかじめユーザーの同意を得ることなく，第三者に個人情報を提供することはありません。ただし，個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
   
   1. 人の生命，身体または財産の保護のために必要がある場合であって，本人の同意を得ることが困難であるとき
   2. 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって，本人の同意を得ることが困難であるとき
   3. 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって，本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
   4. 予め次の事項を告知あるいは公表し，かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
      
      1. 利用目的に第三者への提供を含むこと
      2. 第三者に提供されるデータの項目
      3. 第三者への提供の手段または方法
      4. 本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
      5. 本人の求めを受け付ける方法
2. 前項の定めにかかわらず，次に掲げる場合には，当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。
   
   1. 当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
   2. 合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
   3. 個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって，その旨並びに共同して利用される個人情報の項目，共同して利用する者の範囲，利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について，あらかじめ本人に通知し，または本人が容易に知り得る状態に置いた場合

第6条（個人情報の開示）

1. 当社は，本人から個人情報の開示を求められたときは，本人に対し，遅滞なくこれを開示します。ただし，開示することにより次のいずれかに該当する場合は，その全部または一部を開示しないこともあり，開示しない決定をした場合には，その旨を遅滞なく通知します。なお，個人情報の開示に際しては，1件あたり1，000円の手数料を申し受けます。
   
   1. 本人または第三者の生命，身体，財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
   2. 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
   3. その他法令に違反することとなる場合
2. 前項の定めにかかわらず，履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については，原則として開示いたしません。

第7条（個人情報の訂正および削除）

1. ユーザーは，当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には，当社が定める手続きにより，当社に対して個人情報の訂正，追加または削除（以下，「訂正等」といいます。）を請求することができます。
2. 当社は，ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には，遅滞なく，当該個人情報の訂正等を行うものとします。
3. 当社は，前項の規定に基づき訂正等を行った場合，または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく，これをユーザーに通知します。

第8条（個人情報の利用停止等）

1. 当社は，本人から，個人情報が，利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由，または不正の手段により取得されたものであるという理由により，その利用の停止または消去（以下，「利用停止等」といいます。）を求められた場合には，遅滞なく必要な調査を行います。
2. 前項の調査結果に基づき，その請求に応じる必要があると判断した場合には，遅滞なく，当該個人情報の利用停止等を行います。
3. 当社は，前項の規定に基づき利用停止等を行った場合，または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは，遅滞なく，これをユーザーに通知します。
4. 前2項にかかわらず，利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって，ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は，この代替策を講じるものとします。

第9条（プライバシーポリシーの変更）

1. 本ポリシーの内容は，法令その他本ポリシーに別段の定めのある事項を除いて，ユーザーに通知することなく，変更することができるものとします。
2. 当社が別途定める場合を除いて，変更後のプライバシーポリシーは，本ウェブサイトに掲載したときから効力を生じるものとします。